【要確認】もしもに備える『妻の保険』

妻の保険

「まだ若くて健康なので病気の心配はない」「保険に入る家計の余裕がない」夫の保険について考えることはあるが、妻である自分の保険は疎かという女性も意外と多い。

女性の場合、30代では「切迫早産」や「帝王切開」などの出産関係、40代では「子宮筋腫」や「乳がん」などの女性特有の病気に関するリスクも潜む。

実は、20代後半から30代前半の女性の入院率は、同年齢の男性よりも高い。若いから大丈夫とタカをくくっていると、いざ入院したときに必要な費用が用意できない事態に陥ってしまう可能性もある。

また、家庭を守る妻に万一のことがあれば思わぬ出費となることも。保険料は加入時の年齢に比例して高くなるうえ、妊娠中は加入に制限がかかることもあるので、若くて健康なうちにこそリスクに備えておくことが大事です。

医療費以外に家事や育児の費用も考慮すべき

もしも妻が入院した場合、費用が掛かるのは医療費だけと思ったら大間違い。家事や子供の世話なども誰かがやらなければなりません。近所に両親や親戚が住んでいればお願いすることもできるが、夫が働きながら家事も子供の世話もするとなると、場合によっては専門業者に代行を依頼せざるを得ないことも。

このように、妻が入院したときに予想していなかった出費に対応できないことがないように、医療費以外にかかる費用も考慮して妻の入院日額など医療保障を考慮しておく必要がある。

保障の内容や受取人をもう一度見直しておこう

もしも妻の独身時代に加入した保険がそのままになっている場合、まずはその保障内容をしっかり確認しておこう。必要な保障内容は年齢やライフステージによっても変わるため、加入当時に設定した死亡保障や医療保障の金額が多すぎたり、少なすぎたりなど今のライフスタイルに合っていない場合もある。

また、保険料が割高で、家計を圧迫してしまっている場合などもあるので、以前加入した保険の保障額が今の必要保障額とマッチしているかどうかを確認してみることも必要。

他にも確認しておきたいのが、保険金の受取人の名義。受取人が妻の両親の場合、当然ながら夫や子供は保険金を受け取ることができない。さらに、妻の両親から夫に保険金を渡す際には贈与税がかかるため、受取人を確認して事前に名義変更をしておく必要もある。

家計の節約では本末転倒。保険加入は若くて健康なうちに

突然の入院や死亡など不測の事態はいつ起こるかわからない。そういったリスクに貯蓄で備えることもできるが、貯蓄が十分でなければ不足する場合も。

一方、保険は万一の事態が起こったときに、いつでも満額の保険金が受け取れる。手持ちの貯蓄が少ない人ほど、家族のためにも必要最低限の保険が頼りとなる。

また、会社員が病気やケガで働けなくなった場合、1日につき日給の3分の2の金額の傷病手当金が支給されるのに対して、傷病手当金は会社員のみに適用される制度なので、専業主婦や自営業の人は受給できない。

妻が会社員の場合には公的保障が充実しているが、妻が専業主婦の場合には公的保障で賄えない部分を自分たちで準備しなければならず、貯蓄や保険などでカバーする必要がある。

いざ保険に加入しようと思ったときに妊娠をしていたり、病気になっていたら保険に入る条件が制限されてしまう。また、保険料は年齢が上がるにつれて上がっていく。

節約したいから保険に入らないのではなく、家計を節約したいのであれば、若くて健康で保険料が安いうちに加入しておくことが大事だ。

「夫の生命保険に夫婦型で入っているから安心」とは限らない

夫の生命保険に「夫婦型」や「家族型」などで加入している妻も多い。夫婦型とは夫の主契約に配偶者の保険が特約として付加されている夫婦一体型の保険で、1つの保険で夫婦の保障が備わっているので、配偶者の保障額は主契約の60%など最初から低めに設定されている。保険料が割安になることや、管理がしやすいなどのメリットはあるものの、デメリットもあるので注意も必要。

例えば、夫が亡くなった場合や主契約を解約した場合、当然ながら特約である妻の保障も消滅。また、特約の場合の医療保障は定期型になるため、妻の保障だけが一定期間で終了したり、更新ごとに保険料がアップしてしまうリスクも考えられる。2人で1つの保険のため、妻が大きな病気などになってしまった場合には、夫も保険の見直しが難しくなってしまう。さらに、契約者は夫のため、妻は生命保険料控除を受けることができない。

そのため、夫婦別々で単体で保険に入れば、妻の保障額は100%になるうえ、若いうちであれば保険料は安くて済む可能性もある。保険は夫婦別々にそれぞれ加入した方が、見直しなどの際にも柔軟性がるのは事実。

夫の保険に夫婦型で入っているから大丈夫と安心するのではなく、夫婦型の保険の様々なメリット・デメリットを踏まえたうえで夫婦で入るのか、それぞれ単体で入るのかを見直し検討する必要がある。

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